予期できない地震への対策、自宅の耐震性の見直しについて

みなさん、こんにちは! エールハウス社長、一級建築士・宅地建物取引士の伊丹です。

熊本地震により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。
住まいの安全が揺らぐ不安は計り知れません。皆さまが一日も早く安心できる環境を取り戻せるよう、心よりお祈り申し上げます。

2026年7月28日(火)、熊本県熊本地方を震源とする最大震度7の大きな地震が起きました。このブログを書いているのが8月4日のため、ちょうど1週間前の出来事です。テレビやSNSの情報を見ると、エリアによっては1週間経った今でも水道が止まっている所、避難所生活を送らざるを得ない方々、さらに地震が発生したのが夏ということもあり、40度近くにもなる環境下の中、水も十分にない、エアコンもないといった大変な状況下で生活をされていること、皆さんご存知だと思います。

まだ現在進行中ではありますが、今回の地震を通して、地震がある日本に住んでいる事のリスクを感じずにはいれないというのが正直な気持ちです。かといっても、日本で生まれ、日本に家があり、簡単に日本を離れることが出来ない方が大多数だと思います。

 


では、地震に対してどのような対策をすればいいのでしょうか。

現状できる対策の一つとして、自宅の耐震性を上げることが挙げられます。

今の技術では、地震が起こる数秒前にしか地震が起こることを知らせてくれません。地震が起きる際、どこにいるかはわかりませんが、自宅にいることが睡眠時間も含めれば、1日の半分以上になると思います。マンションとなると自分一人で決めることは出来ませんが、戸建の持家でしたら耐震性のアップを試みることが可能です。

木造 耐震 診断

つい先日、熊本で地震が起きた影響だと思いますが、『自宅の耐震性が不安だから、横浜市の補助金を活用出来ないか相談に乗って欲しい』というお電話がありました。

熊本の地震の被害状況を見れば、心配になるのもよく分かります。たまたま私が電話を受けたため、お客様のお話しを聞いていると『自宅はツーバイフォー住宅である』というお話しがありました。

横浜市の耐震の事業、私も名前が紛らわしいと感じましたが、事業名が『横浜市木造住宅耐震改修補助事業』という名前で、『木造住宅』と名前が入っているので、お客様も木造住宅であれば補助金の対象になると思われたそうです。しかし、実際は木造住宅でも、在来軸組工法で建てられた木造住宅でないと補助対象にはなりません。

お客様にその旨をお伝えして、一度はお電話をお切りしましたが、後日、補助金の利用は諦めたけど、自宅の耐震やリフォームの相談に乗って欲しい、とのご連絡をいただきました。

 

自宅の耐震工事が必要かどうか、まずは現状を把握する事から始めましょう!

横浜市にご自宅があり、以下に該当すれば、無料で横浜市の耐震診断を受けることが出来ます。

① 2階建て以下の在来軸組構法の木造住宅 ※プレハブ住宅、ツーバイフォー住宅、軽量鉄骨住宅、混構造の住宅等は対象外

② 平成12年5月31日以前に新築の工事に着手した住宅 ※平成12年6月1日以降に着手した増築部分の床面積が、現在の延床面積の半分を超える場合は対象外

③ 木造建築物安全相談事業の対象地域に該当しないこと

 

詳細については、下記『横浜市のホームページ』をご確認ください。

『横浜市 木造住宅の無料耐震診断』

https://www.city.yokohama.lg.jp/business/bunyabetsu/kenchiku/bosai/taishin/hojokinshienseido/mokutai/taishin/mokushindan.html

木造 耐震 診断

もし、この条件を満たさない場合や、そもそも横浜市にご自宅がない場合でも、弊社で木造の耐震診断を行なっておりますので、お気軽にご相談ください。

まずはご自宅の現状の耐震性能を知ることから始めましょう。

エールハウスでは、建築士、インテリアコーディネーター、また整理収納アドバイザー1級、住宅収納スペシャリスト等の住まいに関わる資格を持った女性スタッフがおります。横浜・藤沢・湘南エリアでリフォーム・リノベーション・新築をお考えの際は、お気軽にエールハウスまでご相談下さい!