こんにちは。エールハウス湘南店・二級建築士の鈴木です。
このところ首都圏近郊での地震が多くなってきたように感じます。関東大震災がもうすでに１００年近く前の話となり、専門家は大地震がいつ来てもおかしくないようなことをテレビで語っていて心配になりますね。
本日、9月１日は防災の日です！いま一度、地震への備えを確認したいと思います。
①ガラスの飛散に備える
割れるととても危険なガラス。窓ガラスや家具についているガラスなど、大きな地震が起こった時、家中のガラスが割れることを完全に防ぐのは難しいかもしれません。手軽な対策としては、ガラスの内側（自分側）に飛散防止用のフィルムを貼っておくと割れたガラスが飛び散らず、怪我を防ぐことができます。
また、新築やリフォームの時に窓ガラスを『防犯合わせ複層ガラス』にすると、ガラスが割れた時に破片が飛散しにくく被害拡大を防止します。防犯と地震対策ができて一石二鳥ですね。
②火災に備える
地震にともなう火災対策も必要です。自宅に火災が発生した場合に対応するため、住宅用の消火器を用意することをオススメします。さまざまな消火用防災グッズがありますが、火災に対する能力が圧倒的に優れているのは消火器です。自治体や地域の防災訓練に参加して、実際に使用しておくと、いざという時に慌てずに済みます。
★通電火災にも気を付けて
災害時の停電から復旧したときに、倒れた電気器具（ヒータ ー、電気を使用する暖房器具など）や、破損した電気配線に通電した時に火災が発生してしまうケースです。通電火災を避けるためには、停電時に家のコンセントに刺さっているプラグをすべて抜く必要がありますが、緊急時なので困難なこともあります。災害時に停電になった時にはまず、ブレーカーを落としておきましょう。避難所に行く時なども忘れずに。そして、ブレーカー復旧時には、各コンセントより発火が起きていないかしっかり確認をしましょう。
③避難ルートを確保する
いざという時、家から脱出できるルートを想定しておきましょう。一戸建ての場合は窓がたくさんあるため逃げ道を確保しやすいのですが、マンションは玄関とベランダの2ヶ所しかないケースが多く、高層階の場合、玄関がゆがんでしまうことで、閉じ込められてしまう恐れがあります。
地震が起きた時は①玄関ドアなどを開放することに加え、②バール・ジャッキ・軍手の救助道具を準備しておくと安心です。玄関からの脱出が困難になった場合を想定して、③ベランダから逃げる際のルートも想定しておきましょう。また、部屋の中から外へ避難するときに倒れた家具で避難を妨げられないよう、家具の転倒を想定して、④家具の配置を見直しましょう。転倒してもドアを開けることができるか、布団の上に倒れないかどうか確認します。⑤寝室には家具を極力置かないようにしましょう。洋服ダンスなどはやめて、クローゼットなど作り付けの収納が有効となります。
また、家具だけでなく、段ボールなどいろいろな荷物を置くと、いざというときに出入り口をふさいでしまうこともあります。普段からの心掛けが大事ですね。
地震や停電の際に自動点灯するライトは、夜間の災害に心強いグッズ。コンセントから抜いても数時間は携帯灯として使用できます。廊下のコンセントなどに設置しておくと非常時に役立ちます。
④家具の転倒に備える
前項の避難ルートの確保とかぶりますが、地震発生時、大きな家具が転倒すれば自分や家族の怪我につながりかねません。背の高い家具や上部が重くなっている家具は、床や壁にしっかりと固定しておく必要があります。転倒したら危険と思われる家具については、すべて固定しておきましょう。家具の固定にはL字金具を使い、家具と柱などとをねじで固定します。
壁側が石膏ボードなどでネジを固定できない場合、粘着式の固定器具背やつっぱり棒を使用できますが、天井との距離が離れすぎていると家が揺れた際に外れてしまう可能性があるので、距離が近い場合のみ使用するようにしましょう。そして天井部分もしっかり下地が入っているところに設置するようにしてください。
⑤ハザードマップで自宅周辺の危険個所や避難所を把握する
自分たちは災害時に身のまわりでどんな災害が起こりうるのか知っておき、いざというときに慌てず行動できるように備えましょう。国土交通省が運営する、「ハザードマップポータルサイト」で、身のまわりの災害リスクを調べることができます。
https://disaportal.gsi.go.jp/
地震被害の危険度が分かる地震マップや液状化マップ、津波の危険度など、市や町ごとのサイトにリンクして調べる事ができます。また、災害時の避難場所やそこへの経路の情報などたくさんの情報があふれています。紙媒体のハザードマップは、住んでいる地域の市区町村役場に行けば交付していただけますので、お問い合わせしてみたらいかがでしょうか。
また、住んでいる地域だけでなく、お勤め先、学校のある地域のハザードマップも一緒に確認しておきましょう。
⑥我が家の倒壊リスクを把握する
建築基準法の耐震基準は大地震のたびに見直されていますが、大きなターンニングポイントが1981年（昭和56年6月）です。阪神・淡路大震災では、住宅・建築物の倒壊による大きな被害が見られ、特に『新耐震基準』が導入される前、1981年以前に建築されたものに大きな被害を受けました。
1981年5月まで施行されていた『旧耐震基準』に基づいて建てられた住宅は、震度5以上の地震で倒壊するリスクがあるといわれています。古い家に住んでいる方は、一度、耐震性の診断を受けてみてはいかがでしょうか。自治体によっては、耐震診断や改修工事のために補助金がもらえる場合もあります。
エールハウスは、横浜市木造住宅耐震改修促進事業の設計・施工区分の両方の登録事業者です。横浜市の補助を利用して耐震改修工事をお考えの方は、是非ご相談ください。
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